新型コロナウイルスの影響により急速に普及しつつあるテレワークですが、どんなものなのか、いまいちピンときていない方もいるのではないでしょうか。政府も推奨するテレワークのついて、在宅ワークとの違いやメリットデメリットなど、詳しくご紹介していきます。
テレワークの意味
テレワークとは、離れるという意味の英語の「tele」と働くという意味の「work」を合わせた言葉で、文字通り「離れた場所」つまり「企業以外の場所」で働くことを意味します。
そして、そのような働き方をしている人を「teleworker（テレワーカー）」と言います。
テレワークと在宅ワークとの違い
企業に出社せずに働くと言えば在宅ワークがありますが、テレワークとどう違うのか実は知らないという方もいるでしょう。この２つの違いは仕事をする場所にあります。テレワークは企業以外の全ての場所の事を指すのに対し、在宅ワークは自宅で仕事することを指します。場所を除けば、基本的には同じことには変わらず、広い意味で言えば全てテレワークに該当します。
テレワークは政府推奨の働き方
働く場所にとらわれないテレワークは、新型コロナウイルスの感染拡大により急速に普及しましたが、実は以前から政府推奨の働き方の１つとなっています。企業に出社する場合、労働者の居住地に伴う勤務時間の制限や、女性であれば出産や育児などの家庭環境などによって、働く上でのデメリットがあることから、よりフレキシブルに働けるテレワークの普及が重要ということで、普及促進をしています。
今回、新型コロナウイルスの影響で半強制的にテレワークが促進されたわけですが、まだまだ対応できていない企業も多いのが現状です。
テレワークが可能な職種
テレワークは、現状全ての職種に対応できるわけではありません。テレワークが可能な職種は、事務やプログラマーなどPC上で完結できる職種になります。また、営業でもクライアントとの対面が少ないものであれば可能なため、職種の幅は意外と広いと言えるでしょう。
一方で、製造業や医療関係などはテレワークは難しい職種になります。今後さらに、テクノロジーが進化していけば可能になるかもしれませんが、現状では難しいでしょう。
テレワークに向いている人とは？
自由度の高い働き方ができるテレワークには、向き不向きがあります。たとえばコミュニケーションを取りながら仕事を進めるタイプの方には、テレワークは不向きと言えます。一方で自分のペースで仕事を進められ、完結できる方はテレワークに向いていると言えるでしょう。
また企業以外の場所で仕事をするので、セルフマネジメント出来ることが大前提となります。そのため、どんな環境でも集中して仕事ができる人もテレワークに向いています。
テレワークにすることによるメリット
テレワークのメリットは企業側と従業員側でそれぞれいくつかありますので、１つずつ見ていきましょう。
従業員側のテレワークのメリット
従業員側のメリットは「柔軟な働き方ができること」「通勤時間がないこと」です。
まず、柔軟な働き方というのは、自分の置かれている環境（育児や介護など）に左右されずに働くことができるということです。年齢に応じて、それぞれステータスが変わってくるため、仕事がその」状況に対応できるかどうかは非常に重要になってきます。テレワークにすることにより、時間の制限などもなくなるメリットは大きいでしょう。
そして、通勤時間がないこともメリットの１つです。企業の多くは都心部を中心に所在しているため、県をまたいで地方から通勤する人も多くいます。往復の通勤時間は２時間ほどになる人も多く、満員電車に乗るストレスもあるため、通勤時間がないことは人によっては最大のメリットかもしれません。
企業側のメリット
一方で企業側のメリットもあります。「コスト削減ができること」や「生産性の向上」、「離職防止による人材の確保」が挙げられます。
コスト削減に関しては、企業の事務所を設ける必要がないため、その分通常かかるランニングコストを削減することができます。そして、テレワークにすることで自己完結力を高めることができるため、結果的に従業員の生産性を向上させる事が可能になります。
最後に、企業にとって重要な人材確保がテレワークによって可能になります。優秀な人材ほどフレキシブルに働ける環境に流れてしまいやすいためです。企業がテレワークを導入することで、離職を防止しながら優秀な人材を確保しておける点は、大きなメリットと言えるでしょう。
テレワークにすることによるデメリット
テレワークはメリットも多いですが、少なからずデメリットもあります。従業員側と企業側でどんなデメリットがあるのかみていきましょう。
従業員側のテレワークのデメリット
テレワークをする従業員のデメリットは「勤務時間が長くなること」にあります。テレワークの場合、結果が形で見える成果型を基準にしている企業が多いため、結果を出すために残業になるケースもあります。また、テレワークでコミュニケーションをとることで、認識のズレなどが起き、作業効率が下がってしまうことで、結果的に残業になってします場合もあります。
企業側のテレワークのデメリット
反対に、企業側はテレワークになることで「情報漏洩の心配」や「労働状況が見えにくい」というデメリットがあります。テレワークはインターネット環境が必要になるため、自宅近くのカフェなどのWIFiなどを利用した場合、企業情報が漏洩してしまうリスクが少なからずあります。
またテレワークという環境上、従業員がきちんと働いているのか労働状況が見えにくいというデメリットがあります。テレワークにしてしまうと、実は働いていないんじゃないか？という不安は大なり小なり起こるでしょう。
デメリットの解決方法
テレワークのデメリットは、対策の仕方によってある程度解決することが可能です。快適にテレワークをするためにも、しっかりと対策をしておきましょう。
従業員側のデメリット解決方法
成果を求められるため、勤務時間が長くなってしまうデメリットを解決するには、１日の時間をどう使うのを決めることで、ほとんど解決できます。時間を区切ることで、集中して作業することができ、生産性を高めることができます。
また、コミュニケーション不足による認識のズレなどに関しては、チャットツールなどを活用することで、タイムリーに連絡を取りながら進めることができます。
企業側のデメリット解決方法
企業側のデメリットの１番は、情報漏洩の問題かと思います。こちらは、セキュリティシステムを導入することで解決できるでしょう。導入に際しては、ある程度コストはかかってしまいますが、今後もテレワークが継続されるようであれば先に導入しておくほうが安全です。
また従業員の労働状況に関しても、クラウド型の勤怠システムを導入し、１日のタイムスケジュールを組んだ上で日報のような形で報告させることで、労働状況を確認することができます。出社の場合に比べて、テレワークの場合は仕事中の姿が見えない懸念はありますが、成果として見える形にすることで解決することができます。
テレワークは今後どうなっていく？
テレワークは、テレワーク導入が難しい職種を除き、今後さらに定着していくことが予想されています。実際、新型コロナウイルスの発生により定着しはじめている企業もたくさんあります。テレワークにすることで、よりフレキシブルな働き方ができるようになり、今まで介護や育児で諦めていたという方も働きやすくなるでしょう。
まとめ
いかがでしたでか。テレワークは働く人の状況や環境に左右されずに、生産性を高めることができる働き方の１つです。企業もテレワークを導入し働きやすい環境を整えることも求められている今、テレワークにチャレンジするのも良い機会と言えるでしょう。
